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導入事例

住宅調査業務にMaplet FSを導入し、作業を20%効率化
システム名 住宅・土地統計調査の支援システム
業種 測量業
採用製品 Maplet FS

都市計画や土木関連の分野で、自治体からの依頼で、測量事業を中心にコンサルティングを行うA社。地方公共団体の行政を長年に渡り支援しています。行政の電子化を推進するこの企業は、住宅・土地統計調査の現地作業でタブレット端末を活用することで、従来の手法と比べて約20%の工数コストの削減を達成しました。

導入前の課題

住宅地図60枚に広がるエリア内の建物6万棟を、調査員たちが実際に訪問しデータを収集する調査プロジェクト。歩きながら、紙地図に位置を記入し、調査票に建築の種別や、デジタルカメラで建物の写真撮影も行います。事務所に帰ってからは、大勢の調査員が収集した膨大な成果データをパソコンへ入力し、一つにまとめることが必要。プロジェクトのリーダーは、このデータ整理作業に、多くの工数がかかってしまうことを課題と感じていました。収集した600棟の調査票の入力作業と、1500枚にも及ぶ写真ファイルのリネームとリンク作業だけで、プロジェクト全体の3割以上の工数を占めてしまっていたからです。

導入後の効果

Maplet FSを導入し、タブレット端末を持ち歩く調査に移行することで、データ入力と整理作業を中心に、コストは劇的に軽減。従来の工数よりプロジェクトのトータルで約20%削減することに成功しました。「調査票の内容をパンチ入力する必要がなくなった。写真ファイルのリネームとリンク作業の手間から解放され、スマートに業務ができるようになった。さらに、毎日の調査件数や範囲の把握が容易なため、個人的には進捗管理も楽になりうれしい」と、調査員をまとめる立場にあるリーダーは笑顔で語って下さいました。

道路調査Androidアプリで、正確で効率のよい作業を支援
システム名 土地評価調査の支援システム
業種 空間情報コンサルタントサービス
採用製品 Maplet for Android

豊富なノウハウや計測技術を持ち、空間情報分野で業界をリードするB社。土地評価のための調査業務を支援するタブレットアプリを、Maplet for Androidを使って自社開発しました。日頃から現場の声を聞く中で、開発にあたり追求したのは、正確に、効率よく、作業が行えること。使い勝手のよいインターフェースを備えたAndroidアプリは、自社はもちろん各自治体の調査業務で利用されています。

導入前の課題

土地評価のために全国各地の自治体で行われている道路条件の調査業務。道路の種別や幅員などの様々な項目を計測します。この企業は、以前よりクライアントから「事務所に戻って成果を整理した際に、調査抜けがあり、面倒な再調査が必要になるケースが多くある」「写真撮影の位置と方向をメモする手間を軽減できないか」と度々相談を受けていました。空間情報コンサルタントとして、現地での調査業務を、正確に、効率よく行うためのソリューションを提供できないか?という課題に直面していたと担当者は言います。

導入後の効果

課題解決に向け、Androidアプリを新たに開発。その結果、クライアントの業務は大幅に改善し、再調査の頻度は減少しました。例えば、地図上のアイコン色で作業ステータスが一目で分かり、地図上で写真撮影の位置と方向をカンタンに指定し入力でき、また、撮影データの整理も効率的にできるようになったためです。他にも、新旧データを画面分割して表示するなどの便利な機能もあり、誰でも、正確で効率のよい調査ができるアプリとして、クライアントからは好評を得ています。

ハザードマップのオプションで製品の付加価値が向上
システム名 要援護者支援システム
業種 福祉サービス
採用製品 Mapletテンプレート

福祉、介護、医療をトータルに支援するソフトウェアを開発し、高齢化する日本を支えるC社。お年寄りなど要援護者をサポートするためのアプリケーションソフトに、マップ表示機能を組み込みました。その結果、災害に備えたハザードマップを表示することができるようになり、地域の安全を促進するソリューションとして多くの自治体で活躍しています。

導入前の課題

この企業が開発したソフトウェアは、自治体に登録されている要援護者の情報を、地域防災組織や民生委員が閲覧できるシステム。多くの自治体で運用され地域社会を支えています。開発当初、このシステムは台帳情報のテキストベースで構成されていました。しかし、日本列島で相次ぐ災害を受け、自治体からはハザードマップ機能の要望が日増しに強くなっていました。

導入後の効果

要望を受け、この企業では、システムのオプションとしてマップ機能を付加することを企画。既に稼動しているアプリケーションへの組み込みが容易なMapletテンプレートを採用しました。機能の追加後は、ハザードマップとしてのインターフェイスを備え、情報が"見える化"されるため、製品の付加価値が向上。利用者である地域コミュニティのメンバーにとっては、危険地域、要援護者の情報、避難経路などを地図ベースで共有しやすく、地域社会の安心や安全を推進するソリューションとして役立っています。

社内業務システムを、詳細地図付きGISで低コストに構築
システム名 ファシリティー管理システム
業種 通信インフラサービス
採用製品 FantaGISTA

ITや建築分野でファシリティー(対象物)を取り巻く様々な課題を解決し、長年にわたり社会に貢献してきたD社は、各地に分散するファシリティー管理システムのベースマップとしてFantaGISTAを採用しています。

導入前の課題

不動産や建築物、施設や設備、さらには樹木に至るまで、企業が運営・管理する対象は、時に膨大な種類と数に上り、全国各地に分散しています。これらは、刻々と経年変化するため、老朽化する前のメンテナンスは欠かせません。しかし、これらファシリティーを管理するために必要な詳細地図データは、"特定多数人"がアクセスする社内イントラネットのような閉鎖されたネットワークで利用する場合は、部署毎にライセンスが必要であるなど、一般的に非常に高価なものになりがちです。この企業では、なるべくコストをかけず社内システムを構築したいと考えていました。

導入後の効果

FantaGISTAでは、全国約1500市区町村の詳細地図(縮尺は1/1250相当で多くの都市部をカバー。家屋形状入り)および中縮尺地図および小縮尺地図、住所データ、GISエンジンがセットで提供されます。地図ベンダーとのコラボにより、社内イントラネット内での利用用途であっても、非常にリーズナブルなコストパフォーマンスを実現しました。企業のニーズとFantaGISTAの特性が合致した結果、この企業ではコスト削減に成功。ファシリティー管理システムは、グループ各社や部署の垣根を越えて、長年にわたり利用されています。

図面上で店舗設備を管理し、作業の柔軟性とコストが改善
システム名 店舗内レイアウト管理システム
業種 エンターテイメントサービス事業
採用製品 Maplet Local

広い店舗内に所狭しと並ぶエンターテイメント設備機器。魅力ある店舗空間を提供するためのシステムを開発するE社は、店舗内の図面レイアウトシステムをMapletを使って開発しました。話題性のある空間レイアウトの提供に、多くの店舗で、この図面レイアウトシステムが活用されています。

導入前の課題

絶えず魅力のある空間を提供するには、店舗内の設備機器を頻繁にメンテナンスする必要があります。従来、管理は紙ベースの図面で運用されており、担当者には作業負担のコストが重くのしかかっていました。また、店舗内のレイアウトを変更するたびに、管理当局に計画の報告書を提出することが必要です。そのため、レイアウトに急な変更が入った場合は、報告書作成の対応がしづらいことも課題になっていました。

導入後の効果

図面上に設備機器の情報を紐付けて表示し、それらのデータを一元管理することで、店舗のバックヤードでのメンテナンス作業はとても容易になり、作業コストが軽減。また、レイアウトの計画および検討がリアルタイムで実施できるため、報告書の作成作業の柔軟性は格段に向上しました。

営業所の担当エリアを明確にし、顧客情報を適切に管理共有
システム名 顧客管理システム
業種 レンタルサービス事業
採用製品 Maplet Server

レンタル用品を、店舗、オフィス、家庭に個配するサービスで、ビジネスや日々の暮らしを支える大手F社。顧客との契約内容を管理する本社の基幹システム(CRM)と連携できるGISシステムを構築し、顧客情報の管理や分析に活用しています。

導入前の課題

全国の営業所から日々送られてくる膨大なセールスデータ。本社の事業本部で一手に管理するのは大変時間と労力がかかるため、顧客や契約情報の管理を十分に実施しきれていないという課題がありました。
特に、各営業所の担当エリアが不明確であるため、営業活動の重複、顧客情報の共有不足、など非効率的な管理体制にならざるをえませんでした。また、セールスデータが実際の住所と正確に結びつかないことも多く、かえって混乱をもたらしてしまっていました。

導入後の効果

MapletのGISソリューションを導入し、各担当エリアを明確に定義。セールスデータの集計や住所のマッチング処理を、夜間に自動処理で行えるようにしました。その結果、顧客情報の管理と共有の課題は見事に解消。営業活動も適切に実施できるようになりました。
さらに、商品カテゴリー毎のシェアなど統計値を分析し、地図上にグラフで表示することも可能に。どの担当者が、どの地域で、どの商品をよく販売しているのかを、簡単に把握することが可能になり、セールス戦略の立案においても効果が発揮されています。